財形は勤務先が制度を設けている必要がありますが、給与天引きなので負担感の少ない有効な手段です。使途を住宅の取得・改修や年金受給に限定した財形の場合は 利息非課税という優遇措置がありますが、一般財形の場合は課税されます。 「住宅」や「年金」の財形でも、どうしても他の使途に、つまり教育費などに使わざるを得なくなった場合に引き出すことは可能で、ただ、その時点で利息に課税されます。

「積立型こども保険」や「学資保険」は保障も得ながら入学年などに満期を合わせて積み立てをするものです。 一般的には「貯蓄と補償は分けた方がコストや利回りが明確になってよい」と思われますが、使途と時期、目標額が明確なこのケースでは、お金が入用な場合でも 取り崩しの候補に挙がりにくいという点が長所になるとも言えます

銀行の積立定期等の場合、何らかの資金ニーズが発生したときに、すぐに取り崩してしまう可能性があるので、より強い意志が求められます。また、「つみたてNISA」 をはじめ、リスク商品の積立は、必要とする時期にたまたま市況が悪く、元本割れしている可能性があるので、そんな場合でも他で何とか対応できる状況になければなりません